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【ビジネス職・技術職別】働く前に知っておきたい!求人票の見方

初心者向けに求人票の見方について解説しています。ビジネス職・技術職それぞれで業務内容、給与、勤務時間など働く上で企業によって規定が変わります。入社した後にトラブルにならないためにも転職前にチェックしておきましょう。

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転職活動する中、多くの企業の求人票を見ていると、ついつい流し読みしてしまっていることもあるかと思います。

しかし、働きたい業界や職種・企業ですので求人票の見落としや確認不足は致命的。求人票には大切な情報がありますし正しい見方が必要です。

そこで、ここでは求人票の見方、確認事項を説明します。しっかりと確認をしましょう!

 

業務内容について

業務内容は、入社後に実際にどのような仕事をすることになるのかのイメージを掴む上で大切な項目です。

最近では仕事が多様化し、特にIT関係の仕事においては新たな職種が生まれていたりします。職種と業務内容が一致していないケースが合ったりするので、職種欄だけや業務内容欄だけを確認するのではなく、双方をしっかりと確認する必要があります、

 

また、業務内容が詳細に記載されているケースでは、採用を検討している人数が少数である可能性が高く、企業側が求職者に求めているスペックも限定または高い水準の可能性があります。したがって、未経験者には採用が厳しい案件である可能性も高いです。

一方で、業務内容が大まかにしか記載されていないケースでは、比較的に募集人員が多く、能力や経験によっては未経験者でも可能性があります。

 

雇用形態について

正規雇用

  • 正社員

正社員は雇用契約において、法的に「期間の定めのない雇用(無期雇用)」となります。これは終身雇用制度に基づくものであり、不祥事や特別な理由、辞職しない限り定年まで雇用する義務を企業は負っています。

 

非正規雇用

非正規雇用は「期間の定めのある雇用(有限雇用)」となり、契約によって期間が定められます。人材派遣会社と派遣先企業において労働契約が結ばれ、「○○まで派遣する」ということになります。

  • 契約社員

契約社員は、あらかじめ労働契約に定められた労働期間で企業に雇用される形態です。労働期間の満了をもって労働契約は自動的に終了し、企業との交渉などで再契約により雇用を延長する場合もあります。

  • 派遣社員

派遣社員は人材派遣会社と契約を結び、派遣社員本人の所属は派遣会社となります。よって、いつまで働くかという権限は人材派遣会社がもっており、契約の更新によって雇用継続となります。

  • パートタイム労働者、アルバイト

パートタイムやアルバイトは、決まった日や時間のみ勤務し、期間が定められた雇用形態です。

 

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給与について

給与の項目でまず確認することは、最低支給額を明記しているということです。「~○○万円」のように上限のみの記載に注意してください。また、基本給や年収の金額に幅がある場合があります。

例えば、「年収:300~500万」といったような場合は企業での標準的な年収を表していることになりますが、応募者の経験やスキルなどによって決められます。

さらに確認をしなければならないのは、給与の「表記」の仕方です。表記には「月給」や「基本給」「固定給」といった表記があります。

 

【月給/固定給】
月給または固定給は、基本給に月々に決まって支給される各種手当を足した金額です。残業手当や皆勤手当などの月によって変動するものは含まれません。

【基本給】
基本給は、各種手当や歩合給などを除いた基本的な賃金です。

【日給月給制】
月単位で支払われる金額が決まっていますが、欠勤をした場合は一定の割合で減額されます。祝日などで勤務日数が減った場合は控除されません。(職務手当などの手当を控除対象としない日給月給制もあります)

【年俸制】
年俸制は、年単位で給与を計算します。年俸制であっても残業代は支払われるので、入社後は確認が必要です。

 

勤務時間・休日について

入社後の仕事に直結する勤務時間はしっかり確認をしてください。始業時間と就業時間、1日の労働時間など確認をする項目はたくさんあります。労働基準法で定められる労働時間は、1日8時間、週40時間以内となっています。休憩も8時間以上で1時間、6時間以上で45分が確保されているか重要です。

また、フレックスタイム制や裁量労働制といった勤務時間の導入もあるか確認をしましょう。以下に詳細を記載します。

 

【フレックスタイム制】
1ヶ月の総労働時間のみを決定し、労働者自身が始業・終業時刻を決定して勤務する制度です。コアタイム(出勤しなければいけない時間帯)の記載があるのが望ましいです。

【裁量労働制】
プロデューサーやディレクターなどの職種において、職務の性質上、業務遂行方法や時間配分をその労働者の裁量にゆだねる勤務形態のことです。

また、休日や時間外勤務についても記載があるか確認をしましょう。

【休日】

  • 完全週休2日制

1年を通して、毎週2日の休日があることです。

  • 週休2日制

1年を通して、月に1回以上の2日の休みが週にあり、他の週は1日以上休みがあることです。

  • 年間休日日数:「115日」などの記載があることを確認します。

【時間外労働について】

  • みなし労働時間

みなし労働時間の記載がある場合は、何時間働いても所定の労働時間働いたものとみなします。(ただし、深夜手当は発生します。)

例えば、みなし40時間と記載されていた場合、0時間残業しても40時間残業しても、40時間働いたとみなされ残業40時間相当の残業代が定額支払われます。

もちろん、みなし労働時間を超えた分は通常の残業として清算されるため安心してください。

 

必要な資格・スキルについて

この項目には、企業が求める資格やスキルが記載されています。記載されている場合は必須条件として取れる必要があります。

もし、資格やスキルを保有していないのに、断りなしに応募するのは印象を悪くします。チャレンジする場合は、「資格はありませんが勉強中です」などの根拠となる事実で断りを入れて応募しましょう。

 

ビジネス職編

ビジネス職においては、日常の業務遂行に必要な基本的なスキルを中心に、特別な業務に必要な資格を求められることが多くあります。今回はその中で求人票に記載される代表的なものなど、いくつかご紹介いたします。

【共通】

  • 普通自動車免許第一種
  • 基本的なPCスキル(Word、Excel、PowerPoint )

【営業職】

  • MR認定試験(医薬情報担当者)
  • 生命保険販売資格一般

【マーケティング職】

  • マーケティング・ビジネス実務検定資格A級~C級

 

技術職編

技術職は、専門的な知識と技術を必要とされるため、細かく資格やスキルを指定して記載される傾向にあります。

【共通】

  • 普通自動車免許第一種
  • 基本的なPCスキル(Word、Excel、PowerPoint )

【IT系】

  • 情報処理技術者試験
  • 基本情報技術者試験

【機械/電気】

  • 電気主任技術者第1種
  • 電気工事施工管理技士1級

【建築】

  • 建築士1級
  • 建築施工管理技士1級

 

まとめ

求人票には、確認しなければならない多くの重要な情報が詰まっています。求人票をしっかりと確認をしなければ、入社後にギャップを感じることはもちろん、面接時の受け答えなどにも困ることになる可能性があります。

適切な見方でしっかりと確認し、企業に応募しましょう。

IT業界でおすすめの転職サイト・エージェントもまとめているので、転職を検討している方はぜひ活用してみてください。

 

また、IT業界は今後も伸び続ける成長産業であり、ビジネス職であってもエンジニアやデザイナーとコミュニケーションが取れる人材が今後求められます。そのためのスキルとしてプログラミングはこれからより求められるでしょう。

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