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仕組みがイメージできる!スマートコントラクトを活用した事例10選

国内・海外のスマートコントラクトを活用したサービス事例について紹介しています。仮想通貨やブロックチェーン技術が注目されていますが、その裏側ではどういったことが起きているのか、どんな分野に活用できるのか知れるはずです。

テックアカデミーマガジンは受講者数No.1のプログラミングスクール「テックアカデミー」が運営。初心者向けにプロが解説した記事を公開中。現役エンジニアの方はこちらをご覧ください。 ※ アンケートモニター提供元:GMOリサーチ株式会社 調査期間:2021年8月12日~8月16日  調査対象:2020年8月以降にプログラミングスクールを受講した18~80歳の男女1,000名  調査手法:インターネット調査

今回は、スマートコントラクトを活用した事例について解説します。

海外のものが多いですが、スマートコントラクトの活用事例としてぜひ参考にしてみてください。世界中で利用されているサービスもすでに生まれています。

 

 

スマートコントラクトの仕組み

スマートコントラクトとは、ブロックチェーン上で動くアプリケーションでありアルトコインの一つである、Ethereumに実装されている技術です。

それまでのビットコインでは、ブロックチェーンという技術を利用して、取引内容の信憑性を担保していました。

Ethereumのスマートコントラクトでは、取引するにあたって契約も担保するプロトコルです。プロトコルとは、コンピューター同士が行う処理の約束事のことです。

スマートコントラクトを実装する場合は、Solidityというプログラミング言語で実装します。SolidityはJavaScriptの文法に似たプログラミング言語で、コンパイル後、Ethereum(イーサリアム)上で実行可能です。

Solidityをコンパイルする場合は、solcと呼ばれるSolidityコンパイラを介することでEthereum Virtual Machine Codeに変換します。

また、Solidityで実装した状態ですと、JavaScriptの様に人間から見ると分かりやすいコードですが、コンピューターから見ると、分かりづらいので、Ethereum Virtual Machine Codeという、コンピューターで実行可能な状態にコンパイルして使用します。

 

スマートコントラクトで何が出来るのか

スマートコントラクトの考え方は、ブロックチェーンより古く、1990年代にNick Szaboという暗号学者により提唱されました。

自動販売機を例に説明すると、「購入者がお金を投入→商品ボタンを押す」という契約条件が満たされた場合、ブロックチェーンの場合は金銭のやり取りだけが次のように処理されます。

ブロックチェーンの取引(トランザクション)

支払元(お客様)
支払先(自動販売機)
金額(120円)

しかし、この場合売買内容までは記録されません。

そこでスマートコントラクトでは、次のような売買内容に代表される契約条件も記録されます。

 

ブロックチェーン+スマートコントラクトの取引(トランザクション)

支払元(お客様)
支払先(自動販売機)
金額(120円)
商品(ジュース)
数量(1本)
在庫(98本)

この様に商品を提供するという一連の売買契約をスマートコントラクトで確実に担保しています。

 

仮想通貨の口座開設

ビットフライヤー
Ethereum上で実装されたアプリケーションの利用をするためには、イーサリアム(ETH)で売買するサービスもあるため、仮想通貨の口座開設をしておきましょう。bitFlyer(ビットフライヤー)GMOコインを利用すれば、口座開設後、ビットコインやイーサリアムの売買が可能です。

 

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スマートコントラクトを活用した事例

cryptokitties

特徴

CryptoKittiesは、スマートコントラクトによる課金処理を実装したゲームです。CryptoKittiesと呼んでいるキャラクターを繁殖したり収集したりする仕組みになっており、サービス内にあるマーケットプレイスで、個人売買も行うことができます。

もちろん、マーケットプレイス内の活動に、スマートコントラクトによる売買契約処理が行われることで、確実な取引が可能となります。

CryptoKitties

 

REX

特徴

Ethereumのブロックチェーンとスマートコントラクト技術を利用した不動産取引サービスです。

ブロックチェーン技術を利用して、不動産取引の手数料、時間、信頼性を担保しています。

加えて、スマートコントラクト技術を利用して、契約内容もデータ化しています。

REX

 

Finney

特徴

sirinlabsが販売するスマートフォンのFinneyには、Bancor Networkの交換ウィジットが組み込まれることで、ブロックチェーン取引が可能になる予定です。

これまでの取引の場合、コインを売りたい人と買いたい人が存在することではじめて売買が成立していました。

準備金モデルとトークンリレーを利用したBancorプロトコルを利用することで、複数のコイン間での売買が可能になります。

Bancor Networkでは、Ethereum、Bancor Network Token、SRN、WAX、STORM等のトークン間での取引が可能となっています。

つまり、将来的には、現在1100以上も存在すると言われるアルトコイン間で、マイナーなコインとメジャーなコインを交換することが出来ます。

そして、Finneyを使うことで、スマートフォンでBancor Networkを利用した取引が可能になります。

Finney

 

Mijin

特徴

仕様書や取扱説明書など、複数ユーザー間で書類作成を行う場合の履歴を、ブロックチェーンで恒久記録します。

プライベートのP2Pネットワークとして利用できるので、インフラコストを抑えてデータ管理を行うことができます。

単に「ポイント」のようなアセット管理だけではなく、スマートコントラクトを利用することで計算処理や複雑な契約を作成し自動実行できます。

Mijin

 

District0x

特徴

district0xは分散されたマーケットプレイスとコミュニティの集合体です。

マーケットプレイスとは、個人や法人間で自由に売買することが出来る場所です。

district0xはEthereumネットワークを利用したスマートコントラクトにより売買契約の処理を行うことができます。

district0x

 

 

Digix DAO (DGD)

特徴

Digix DAO (DGD)は現物の金をトークンとしています。

現物の金の売買契約処理にスマートコントラクトを使用しています。

Proof of Assetという独自の技術で取引を監視することで、カウンターパーティリスクを減らしています。

カウンターパーティリスクとは、取引相手が倒産などの理由で、支払いに対して金を担保するトークンの支払いを行わないリスクです。

また、サービスやデジタルデータをトークンとするトークンエコノミーと異なり、現物の金をトークンとしていることで、価値が無くなるリスクも最小限に抑えることが出来ます。

Digix DAO

 

aragon

特徴

aragonは組織運営管理ソリューションです。

組織運営にはブラックボックス化された利権や、弁護士、会計士などの専門家の参画等非常に多くの時間と労力が必要でした。

aragonを使用することで、透明性の高い組織を、少ない時間と労力で運営することができます。

aragonはスマートコントラクトを利用した組織の契約処理も行うことができます。

aragon

 

uport

特徴

uportはEthereumウォレットやEthereumに関する知識がなくても、スマートフォンアプリをダウンロードするだけでパスワード管理や本人確認を行うことができます。

スマートフォン自体を紛失した際も、独自のキーを元に本人確認を行うことができます。スマートコントラクトを使用したアプリケーションにも対応したサービスです。

uport

 

civic

特徴

civicは、本人確認やパスワード管理を行うことが出来るアプリケーションです。

医療・金融・ビットコイン(アルトコイン)・SNS・ネットショッピング・本人署名等の分野で利用することができます。

もちろん、スマートコントラクトを利用したサービスに対応しています。

civic

 

prism

特徴

prismは複数の仮想通貨を管理することと、仮想通貨同士を交換することができます。

prismは現在クローズドサービスですが、誰でも登録することができます。

prism

 

今回は、スマートコントラクトを活用した事例10選について解説しました。

データや個人情報、売買履歴や契約内容をスマートコントラクトで管理することで改ざんすることなく安心して利用することができます。これからも様々な事例が生まれるはずです。仮想通貨を自分で管理するウォレットアプリも続々と登場しているので、ぜひチェックしてみてください。

 

この記事を監修してくれた方

中本賢吾(なかもとけんご)
アジマッチ有限会社 代表取締役社長

開発実績:PHPフレームワークを利用した会員制SNS・ネットショップ構築、AWSや専用サーバー下でLinuxを使用したセキュアな環境構築、人工知能を利用したシステム開発、店舗検索スマホアプリ開発など。

その他にも地域の職業プログラマー育成活動を行い、2018年には小学生がUnityで開発したオリジナルAndroidアプリをGooglePlayでリリース。ゲームで遊ぶより作ろうぜ!を合言葉に、小学生でも起業できる技術力を育成可能で有ることを証明し続けている。